ob総研による『2023年 夏の働き方実態調査』を実施 9割が暑さで“やる気低下” 夏バテに出社回帰が追い打ち
Job総研の夏の暑さと仕事へのモチベーションの関係性から夏の理想の働き方に関して調査した「2023年夏の働き方実態調査」によると、体調管理やそれに伴う業務効率の観点から、「暑さにより仕事のモチベーションが低下する」と回答した方が9割近くを占め、「仕事のモチベーションが最も低下する季節」として、夏という回答が最も多く挙がりました。モチベーション低下やそれに伴う業務効率性の低下を防ぐための理想の働き方として6割以上が「テレワーク」を挙げています。
テレワークに関する調査/就業時マスク調査 ポストコロナにおける正社員のテレワーク実施率は22.2%、2020年4月以降で最低に
株式会社パーソル総合研究所がポストコロナにおけるテレワーク実態調査を実施したところ、7月のテレワーク実施率が22.4％となり、2020年4月のコロナ感染症拡大以降、最も低くなりました。一方で、テレワーク実施者のテレワーク継続意向は81.9％となり過去最高の結果となりました。テレワークという働き方の満足度が高い水準を保っている中で、テレワークでは業務時間外でも連絡への即時対応が求められたりするなどして、労務管理が難しいなどの側面から出社を促す企業もあることが調査を通して明らかになっています。
認知度高くても足踏み「ワーケーション」
ワーケーションに関して、観光庁が実施した実態調査によると、企業におけるワーケーション認知度が80%以上と高い水準だったのに対して、実際に導入している企業がわずか5.3％にとどまっており、認知から導入までに大きな障壁があることが明らかになりました。
上記を見ていると、テレワークは一通り社会に浸透し、その中でどのように使い分けていくかを企業が逡巡していることがわかります。
働き方の変化だより ③
固定電話番号がスマートフォンで発着信可能となる新サービス「テレワープ」を提供開始
自宅や事務所に設置している固定電話がスマートフォンから利用可能になる「テレワープ」が株式会社フォレスタよりリリースされました。テレワーク導入の課題として、「オフィスでの固定電話対応」を挙げている企業もいる中で、このようなサービスが普及していけば、より一層、テレワークの導入が促進していくと考えられます。
WeWork Japan、自治体と連携し、ワーケーション地域マッチングプログラムを開始
フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan合同会社が各自治体と連携してテレワークやワーケーションを促進する「WeWork Japanワーケーション地域マッチングプログラム」の開始を発表しました。WeWork会員向けに、プログラムの連携自治体にあるワーケーション施設の優遇利用や自治体と民間企業のマッチングの機会を提供するような内容となっており、テレワークの普及だけにとどまらず、関係人口の増加や地域経済の活性化にもつながる取り組みだと考えます。
雇用者・管理職ともにテレワークの満足度高く、管理職は「孤独感・疎外感」を懸念
公益財団法人日本生産性本部がテレワークを導入している企業の管理職とテレワーカーである部下を対象に「テレワークに関する意識調査」を実施しました。管理職の76%がテレワークでの部下の仕事ぶりに「満足している」と回答しています。また、83%もの管理職が今後も部下に対して「テレワークを継続してほしい」と考えており、テレワークを継続していくために管理職とテレワーカーの管理体制が重要になると考えられます。
テレワーク実施率15.5%ピーク時から半減...大手企業は今年1月に比べ大幅減
日本生産性本部が発表した「働く人の意識調査」によると、テレワーク実施率15.5%となり、過去最低を記録しました。これは、テレワークをコロナ対策の位置づけとして捉えていた企業がコロナの感染症法上の分類が５類に引き下げらたことを受けて、オフィス回帰を始めていることが影響していると考えられます。テレワークを単なるコロナ対策と捉えるのか、柔軟な働き方と一つとして捉えるのか、の意識の違いが今後のテレワークの継続に関わってくると考えます。
自宅や事務所に設置している固定電話がスマートフォンから利用可能になる「テレワープ」が株式会社フォレスタよりリリースされました。テレワーク導入の課題として、「オフィスでの固定電話対応」を挙げている企業もいる中で、このようなサービスが普及していけば、より一層、テレワークの導入が促進していくと考えられます。
WeWork Japan、自治体と連携し、ワーケーション地域マッチングプログラムを開始
フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan合同会社が各自治体と連携してテレワークやワーケーションを促進する「WeWork Japanワーケーション地域マッチングプログラム」の開始を発表しました。WeWork会員向けに、プログラムの連携自治体にあるワーケーション施設の優遇利用や自治体と民間企業のマッチングの機会を提供するような内容となっており、テレワークの普及だけにとどまらず、関係人口の増加や地域経済の活性化にもつながる取り組みだと考えます。
雇用者・管理職ともにテレワークの満足度高く、管理職は「孤独感・疎外感」を懸念
公益財団法人日本生産性本部がテレワークを導入している企業の管理職とテレワーカーである部下を対象に「テレワークに関する意識調査」を実施しました。管理職の76%がテレワークでの部下の仕事ぶりに「満足している」と回答しています。また、83%もの管理職が今後も部下に対して「テレワークを継続してほしい」と考えており、テレワークを継続していくために管理職とテレワーカーの管理体制が重要になると考えられます。
テレワーク実施率15.5%ピーク時から半減...大手企業は今年1月に比べ大幅減
日本生産性本部が発表した「働く人の意識調査」によると、テレワーク実施率15.5%となり、過去最低を記録しました。これは、テレワークをコロナ対策の位置づけとして捉えていた企業がコロナの感染症法上の分類が５類に引き下げらたことを受けて、オフィス回帰を始めていることが影響していると考えられます。テレワークを単なるコロナ対策と捉えるのか、柔軟な働き方と一つとして捉えるのか、の意識の違いが今後のテレワークの継続に関わってくると考えます。
働き方の変化だより②
コロナ禍で転職意欲に変化が？「転職意欲・採用管理」に関する最新調査レポートを公開
『デジタル化の窓口』を運営する株式会社クリエイティブバンクが全国の会社員・役員1083名を対象に実施した「転職意欲の変化と採用管理」に関するアンケート調査によると、コロナ禍でも4割が転職活動に前向きだったことがわかりました。
また新型コロナウイルス規制が落ち着いてきた現在において「転職活動に対する意欲がどのように変わったか」について尋ねたところ、「意欲が上がった」「意欲が少し上がった」との回答が合計26.2％で「意欲が下がった」「意欲が少し下がった」の合計9.7％の2倍以上の結果となっています。
「意欲が変わった理由」は、第1位に「ワークライフバランスを重視しているから」という回答が挙がり、第4位には「リモートワーク制度を求めているから」という回答がランクインしました。
リモートワーク制度を求めているのか？については、なぜ、リモートワークを求めているのか？についての考察が必要ですが、「ワークライフバランス」が重視される傾向は、この流れをうまくつかめば、中小企業、地方の企業でも優良人材を獲得し定着維持できる可能性があることを示唆していると考えられます。
「出勤は2日まで」在宅週3日の新しい働き方 兵庫県が出勤を6割削減へ「モデルオフィス」を稼働
兵庫県は、職員の出勤率６割減に向けて新しい働き方を試すため、県庁舎に「モデルオフィス」を設け、在宅勤務ができる体制の構築を目指した課題検証に取り組んでいます。
兵庫県は県の本庁舎が大幅な耐震性能不足と診断され2026年度から解体が決まったことをきっかけに、庁舎の在り方を考え直しているそうで、今後は資料のデジタル化やオンライン会議などICTを活用し、平日の勤務は出勤２日、在宅３日を基本とする考えです。
新しい働き方への挑戦は素晴らしいですが、このような働き方が、県職員、県にとってだけのメリットになり、関連先や県民に別の負担やしわ寄せが行ってしまうというようなことの無いよう、成果についての調査に当たっては、内部だけでなく外部への影響なども含めて検証することも大切なのかもしれません。
2022年に一番満足度が高かった労働者は、転職した人とハイブリッド勤務の人
英語原文
ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたコンファレンス・ボード（Conference Board）の報告書によると、2022年はアメリカの労働者の仕事における満足度が1987年以来最も高い結果となったそうです。
中でも最も満足度が高かったのは、コロナ期間中に転職した人、またはハイブリッド型リモートワークの人という結果が出ています。
国家公務員のテレワーク、「原則可能」に…平時の定着へガイドライン策定方針
政府は、国家公務員のテレワークに関するガイドライン（指針）を今年度中に策定する方針を発表しています。
新型コロナウイルス禍で緊急対応として広がったテレワークについて、平時から「原則可能」とする統一基準を示し、実施しやすい環境を整備する方針です。
政府が同指針を策定するはこれが初めてとなります。
これらの取り組みに関してはおそらくセキュリティ等についても万全の体制をしいての事かと考えられます。
人が集まることの意味、そういうことを考えながら仕事の在り方をデザインすることが求められる時代になったことを感じる内容です。
自宅から業務情報に安全アクセス。テレワーク対応の遠隔アクセスツール「RemoteView」
リモートワークは、出社しなくても仕事できますが、社内ネットワークにアクセスすので安全性（セキュリティ）の課題が良く言われます。
「RemoteView」は、2006年にリリースされ、テレワークやハイブリッドワークを取り入れる企業や自治体で導入されているそうです。
『デジタル化の窓口』を運営する株式会社クリエイティブバンクが全国の会社員・役員1083名を対象に実施した「転職意欲の変化と採用管理」に関するアンケート調査によると、コロナ禍でも4割が転職活動に前向きだったことがわかりました。
また新型コロナウイルス規制が落ち着いてきた現在において「転職活動に対する意欲がどのように変わったか」について尋ねたところ、「意欲が上がった」「意欲が少し上がった」との回答が合計26.2％で「意欲が下がった」「意欲が少し下がった」の合計9.7％の2倍以上の結果となっています。
「意欲が変わった理由」は、第1位に「ワークライフバランスを重視しているから」という回答が挙がり、第4位には「リモートワーク制度を求めているから」という回答がランクインしました。
リモートワーク制度を求めているのか？については、なぜ、リモートワークを求めているのか？についての考察が必要ですが、「ワークライフバランス」が重視される傾向は、この流れをうまくつかめば、中小企業、地方の企業でも優良人材を獲得し定着維持できる可能性があることを示唆していると考えられます。
「出勤は2日まで」在宅週3日の新しい働き方 兵庫県が出勤を6割削減へ「モデルオフィス」を稼働
兵庫県は、職員の出勤率６割減に向けて新しい働き方を試すため、県庁舎に「モデルオフィス」を設け、在宅勤務ができる体制の構築を目指した課題検証に取り組んでいます。
兵庫県は県の本庁舎が大幅な耐震性能不足と診断され2026年度から解体が決まったことをきっかけに、庁舎の在り方を考え直しているそうで、今後は資料のデジタル化やオンライン会議などICTを活用し、平日の勤務は出勤２日、在宅３日を基本とする考えです。
新しい働き方への挑戦は素晴らしいですが、このような働き方が、県職員、県にとってだけのメリットになり、関連先や県民に別の負担やしわ寄せが行ってしまうというようなことの無いよう、成果についての調査に当たっては、内部だけでなく外部への影響なども含めて検証することも大切なのかもしれません。
2022年に一番満足度が高かった労働者は、転職した人とハイブリッド勤務の人
英語原文
ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたコンファレンス・ボード（Conference Board）の報告書によると、2022年はアメリカの労働者の仕事における満足度が1987年以来最も高い結果となったそうです。
中でも最も満足度が高かったのは、コロナ期間中に転職した人、またはハイブリッド型リモートワークの人という結果が出ています。
国家公務員のテレワーク、「原則可能」に…平時の定着へガイドライン策定方針
政府は、国家公務員のテレワークに関するガイドライン（指針）を今年度中に策定する方針を発表しています。
新型コロナウイルス禍で緊急対応として広がったテレワークについて、平時から「原則可能」とする統一基準を示し、実施しやすい環境を整備する方針です。
政府が同指針を策定するはこれが初めてとなります。
これらの取り組みに関してはおそらくセキュリティ等についても万全の体制をしいての事かと考えられます。
人が集まることの意味、そういうことを考えながら仕事の在り方をデザインすることが求められる時代になったことを感じる内容です。
自宅から業務情報に安全アクセス。テレワーク対応の遠隔アクセスツール「RemoteView」
リモートワークは、出社しなくても仕事できますが、社内ネットワークにアクセスすので安全性（セキュリティ）の課題が良く言われます。
「RemoteView」は、2006年にリリースされ、テレワークやハイブリッドワークを取り入れる企業や自治体で導入されているそうです。
働きかたの変化だより①
東京都、在宅勤務「柔軟な働き方」に目標 最大予算
コロナ関連事業の多くが終了する中、東京都は在宅勤務（テレワーク）の普及事業について規模を拡大し継続する意向を示しています。
テレワーク推進目標を密の回避から自由で柔軟な働き方へと転換し、テレワーク導入後に悩む企業のサポートも充実させる予定とのことです。
これまでのテレワークと言えば、どちらかと言えば組織からの目線でその拡充が図られてきましたが、いよいよ「働く人」に焦点を当て、そのフレキシビリティを担保するための必要性を都が示しているように考えられます。
「うちはできない」では、働き先の選択としての優位性が担保できない時代が来るのかもしれません。
NTT Comと奈良県、スマートフォンなど活用した医療DXの実証を実施 働き方改革を推進へ
NTTコミュニケーションズと奈良県は、2024年4月の医療業界への「働き方改革関連法」適用を見据え、奈良県内の2ヵ所の医療機関において、スマートフォンを活用した医療DXによる医療従事者の働き方改革に関する実証実験の結果を発表しています。
同実証実験では、市立奈良病院および奈良県総合リハビリテーションセンターの協力のもと、2023年1月23日～3月31日まで、スマートフォンの試験導入、位置情報取得・分析による医療従事者の業務分析、議事録作成支援ツールの試験導入等の実証を行っています。
人口減の中、その影響が最初に出てくる地方都市だからこそ・・・
移動に2割の時間が割かれている、これはより有効な時間に変えることでより良い医療に繋がるのではないでしょうか？
「リモートワークなしでは働きたくない」、8割がそう感じる職種とは
ITコンサルやエンジニアの人材紹介を行う株式会社ギークニアが行ったITエンジニアを対象とした調査によると、８割の人がリモートワークを続けることを望んでいるそうです。
希望している人の理由としては、「通勤に時間と体力を奪われないのは非常に助かる」「会社より自宅のほうが仕事に集中できる」等、希望しないと回答した人の中には「まだ知識も経験もないので先輩に直接指導してもらいたい」「急な社内トラブルだとリモートでは対応できない」「仕事の進捗や報告、相談がしにくい」との回答が見られます。
やはりここでも通勤の課題が見て取れます。リラックスできる環境で業務を勧めたい。業種もありますがこのような希望を素直に表現できる環境がある事実をどのようにとらえるかが経営上重要になってくるのかもしれません。
「Web会議」週何時間やってる? - 「カメラは基本的にオフ」が62%
イトーキ社は5月24日、「首都圏ハイブリッドワーカー調査」の結果を発表しました。
首都圏のハイブリッドワーカーに対し、週あたり何時間Web会議をしているかを聞いたところ、週平均6.5時間、会議の82%がWebで実施されており、また、直近1ヶ月で参加したWeb会議の8割近くが「定例会議」(77.2%)であることが明らかになりました。
併せて、Web会議で不便・不満を感じる点について質問したところ、
1位は「途切れや遅延などの通信品質」で38.9%、次いで「相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない」(32.6%)、
「周囲の雑音が気になる」(28.4%)、「資料共有時に相手の反応/表情がわからない」(27.7%)が上位にあがっています。
8割がWEBでその多くが定例会議。WEBで済んでしまう会議とは。そもそもの在り方も含めて課題が浮き彫りに見える調査です。
コロナ関連事業の多くが終了する中、東京都は在宅勤務（テレワーク）の普及事業について規模を拡大し継続する意向を示しています。
テレワーク推進目標を密の回避から自由で柔軟な働き方へと転換し、テレワーク導入後に悩む企業のサポートも充実させる予定とのことです。
これまでのテレワークと言えば、どちらかと言えば組織からの目線でその拡充が図られてきましたが、いよいよ「働く人」に焦点を当て、そのフレキシビリティを担保するための必要性を都が示しているように考えられます。
「うちはできない」では、働き先の選択としての優位性が担保できない時代が来るのかもしれません。
NTT Comと奈良県、スマートフォンなど活用した医療DXの実証を実施 働き方改革を推進へ
NTTコミュニケーションズと奈良県は、2024年4月の医療業界への「働き方改革関連法」適用を見据え、奈良県内の2ヵ所の医療機関において、スマートフォンを活用した医療DXによる医療従事者の働き方改革に関する実証実験の結果を発表しています。
同実証実験では、市立奈良病院および奈良県総合リハビリテーションセンターの協力のもと、2023年1月23日～3月31日まで、スマートフォンの試験導入、位置情報取得・分析による医療従事者の業務分析、議事録作成支援ツールの試験導入等の実証を行っています。
人口減の中、その影響が最初に出てくる地方都市だからこそ・・・
移動に2割の時間が割かれている、これはより有効な時間に変えることでより良い医療に繋がるのではないでしょうか？
「リモートワークなしでは働きたくない」、8割がそう感じる職種とは
ITコンサルやエンジニアの人材紹介を行う株式会社ギークニアが行ったITエンジニアを対象とした調査によると、８割の人がリモートワークを続けることを望んでいるそうです。
希望している人の理由としては、「通勤に時間と体力を奪われないのは非常に助かる」「会社より自宅のほうが仕事に集中できる」等、希望しないと回答した人の中には「まだ知識も経験もないので先輩に直接指導してもらいたい」「急な社内トラブルだとリモートでは対応できない」「仕事の進捗や報告、相談がしにくい」との回答が見られます。
やはりここでも通勤の課題が見て取れます。リラックスできる環境で業務を勧めたい。業種もありますがこのような希望を素直に表現できる環境がある事実をどのようにとらえるかが経営上重要になってくるのかもしれません。
「Web会議」週何時間やってる? - 「カメラは基本的にオフ」が62%
イトーキ社は5月24日、「首都圏ハイブリッドワーカー調査」の結果を発表しました。
首都圏のハイブリッドワーカーに対し、週あたり何時間Web会議をしているかを聞いたところ、週平均6.5時間、会議の82%がWebで実施されており、また、直近1ヶ月で参加したWeb会議の8割近くが「定例会議」(77.2%)であることが明らかになりました。
併せて、Web会議で不便・不満を感じる点について質問したところ、
1位は「途切れや遅延などの通信品質」で38.9%、次いで「相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない」(32.6%)、
「周囲の雑音が気になる」(28.4%)、「資料共有時に相手の反応/表情がわからない」(27.7%)が上位にあがっています。
8割がWEBでその多くが定例会議。WEBで済んでしまう会議とは。そもそもの在り方も含めて課題が浮き彫りに見える調査です。
